アウトドアズマンにおすすめの返礼品も豊富！ふるさと納税、活用してる？

自己負担金2,000円で、地方の特産品を手にできる「ふるさと納税」だが、アウトドア製品やサービスも充実！　そこで、まずは失敗しない購入術を大紹介する。

狩猟に同行して見学できる返礼品も！

2008年より始まったふるさと納税。キャンプブームを機にギアなどの返礼品が急増中で「楽天ふるさと納税」では、アウトドア関連の返礼品を取り扱う自治体への寄付総額が4年間で約66倍も伸張している（※）。
　
そんなふるさと納税だが、返礼品は、地元の特産品＆サービスが出品の対象。地方に拠点があるメーカーの定番品や、ときには見たこともないようなレアなギアを、実質2,000円で手に入れられる（詳細は左ページにて）。
　
例えば、岩手県奥州市にある南部鉄器メーカー・及源鋳造（OIGEN）が手掛けるホットサンドメーカーも返礼品のひとつ。OIGENの創業は江戸末期の1852年。長らく培ってきた技術と匠がアウトドア向けに作成した製品は厚い鋳物鉄でできているので直火OK。地場産業が生んだ人気ギアだ。
　
返礼品にはこうしたギアが多くそろうが一方で、地の利を活かした体験型サービスや、キャンプ場の値引き利用券などの出品も多い。
　
ユニークな例でいえば、北海道白糠町でのハンティング体験。狩猟歴20年のハンターのエゾシカハンティングに同行、見学することができる。また、一年を通して暖かい長崎県の無人島宿泊券も唯一無二の返礼品だ。
　
ふるさと納税を賢く活用してソト遊びを満喫しよう！

※2019年1～7月と2023年1～7月の比較。

ふるさと納税基本の「き」

ふるさと納税できる上限額は、所得額や扶養家族の有無などによって異なる。目安は給与収入500万円の独身者で年約6万円。お得な制度なのでうまく活用したい。

Q ふるさと納税でどれくらい得できる？

ふるさと納税をすると、その年間の寄付総額から2,000円の自己負担金を引いた金額が、所得税や住民税から控除される。しかも寄付した自治体からは寄付額の3割分の返礼品がもらえるので、実質2,000円でその土地ならではの特産品が手に入れられる。

Q ふるさと納税の流れを教えて！

住民税額を上回る寄付にならないように、ふるさと納税サイトなどで控除上限額を確認。後は欲しい返礼品を探して申し込む。寄付先が5自治体以内であれば自治体に書類を郵送するだけで確定申告が不要となるワンストップ特例制度を利用できる。

Q 注意するべきポイントは？

一番、大切なことは控除上限額を上回らないこと。12月には今年の所得総額がわかるので、上限額ギリギリまでふるさと納税できる。また、確定申告やワンストップ特例制度などの手続きを忘れると、所得税や住民税から控除してもらえなくなる。手続きには自治体から届く寄付金受領証明書が必要になるので、大切に保管しておこう。

Q お得な買い方はあるの？

ふるさと納税の寄付額に対して、さまざまなサイトがポイントを付与している。例えば「楽天ふるさと納税」では、SPU（スーパーポイントアッププログラム）の利用で楽天ポイントが最大15.5倍になり、「ふるなび」では毎週金・土曜日にd払い決済でdポイントが最大4％になる（要エントリー）。ほかキャンペーンも頻繁に行なっているので、お得なサイトを選ぼう。

構成／中山夏美、綿屋禎子　

(BE-PAL 2023年12月号より)